国内主要自動車メーカーコネクテッドアプリの比較

公開日:2022/06/07


2016年パリモーターショーでメルセデスベンツが中長期戦略として掲げたCASE。Connected(コネクテッド)、Autonomous(自動運転)、Shared & Services(シェアリングとサービス)、Electric(電動化)を意味し、自動車業界の今後の方向性を示す言葉として使われています。

※CASEについて知りたい方は当社の下記の記事をご覧ください。
自動車の未来:CASEって何?

その内のConnectedに当たる、自動車とユーザーを繋ぐコネクテッドアプリは2017年以降、国内自動車メーカー各社からリリースされ、広がりを見せています。
ここでは自動車メーカー各社からリリースされているコネクテッドアプリについて調査し、各社の特徴をまとめています。

調査対象企業(国内自動車メーカー主要6社):
  • トヨタ自動車株式会社(以下トヨタ)
  • スズキ株式会社(以下スズキ)
  • 本田技研工業株式会社(以下ホンダ)
  • 日産自動車株式会社(以下日産)
  • マツダ株式会社(以下マツダ)
  • 株式会社SUBARU(以下スバル)
※メーカー記載順序は2021年国内新車販売台数に基づく

調査内容:各社アプリのラインナップ、コネクテッドアプリの評価、機能、UI

最後に

各社アプリを比較した結果、UIに関しては各社で似通っている一方、アプリの機能面ではメーカーにより違いがあることが分かりました。車を購入する際に、従来の車の性能や見た目という観点に加え、今後はコネクテッドアプリの利便性も車を選ぶ際の選択肢の一つになるかもしれません。
また今回の調査では、多くの自動車メーカーのアプリが一定期間は無料なものの、その後は有料サービスとして提供していることが分かりました。そこには車を売るだけではなく、サービスをも販売対象とするビジネスモデルの変化が窺えます。しかしより多くのユーザーの利用促進の為、無料で提供することも戦略の一つではないでしょうか。重要な資源であるデータをアプリからいち早く、多く集める。そのデータから得られる価値は、有料サービスから得たお金より何倍も何百倍もの価値があるのではないかと考えられます。
ユーザーと自動車メーカーとの接点として重要な役割を担うコネクテッドアプリが今後どのような新しい価値を生み出すのか。自動車メーカー各社の次の時代で勝負をしていくヒントが秘められているコネクテッドアプリの今後の展開に期待したいです。

執筆者紹介
Automotiveチーム コンサルティング事業部

Automotiveチームは、自動車業界を長年経験している少数精鋭の優秀なメンバーより構成。
製造からマーケティング、アフターサービスまで、自動車業界における幅広いIT関連システムのコンサルティング・導入実績を有する。また、自動車業界における業務改革、中長期の戦略立案、マーケティング戦略、新規事業立案なども手掛ける。
近年では、CASEにおけるConnected Serviceのグローバル展開、データ活用、及び関連新規モビリティサービスの企画・PoCなどに注力。